文系・工学系の学際・融合教育を目指して

授業・カリキュラム

平成14年度

  • 視覚・力覚情報をつかった形状認識実験環境の開発
  • 矛盾する感覚情報呈示による人間の知覚特性についての実験的考察
  • マレーシアにおける情報革命と教育
  • The effectiveness of IMF program
  • 1970年代以降における安全保障概念の変遷過程 ―米国における安全保障観変遷の分析―
  • ヨーロッパ通貨統合 ―危機とその克服―
  • ブラヒミ・レポートのPKOに対する影響 ―UNTACとUNTAETの比較を通じて―
  • EUにおける3レベルゲーム理論構築の可能性
  • 「テレポリティックス」 民主主義における世論と商業メディア
  • 自動車交渉にみる日米関係
  • 「日本企業に国際標準化規格14001は必要か」 環境マネージメントシステム(EMS)の日米比較研究
  • 東ティモールの元少年兵に対する更正プログラムの提言 ―ウガンダ・スーダンの実例をふまえて
  • 日本自動車企業の中国自動車市場進出と中国WTO加盟
  • 我が国におけるB2C電子商取引の現状分析と一層の普及に向けての提言
  • 通話品質評価標準化問題にみるIP電話の現状分析と今後の課題
  • 中国WTO加盟による日本企業の中国 IT市場への進出の現状と今後への提言
  • つくば地区における産学連携の現状分析と課題
  • パソコンの大量生産により起こりうる弊害の検討と今後の対策への提言
  • 音声を用いたインタラクティブ日本語CALL教材の研究
  • 村上隆研究 ―アメリカにおける[日本現代美術]ブームの展望―
  • 中国経済開放体制下における女性の解雇問題と再就職への対策に関する研究
  • 錯綜する文化的価値と海外派遣駐在員のアイデンティティ ―邦人女性の場合
  • 日本人の英語における Pragmatic Transfer ―謝罪表現の使い方―
  • シングルマザーの増加と「貧困の女性化」 ―アメリカの福祉改革と今後の課題―
  • 日本と韓国の「断り」の言語行動比較
  • 「新たな脅威」と自衛隊の役割
  • カシミール紛争の原因
  • アジア太平洋における安全保障 ~日・米・中三ヶ国協調の意義~
  • 2000年のイスラエル・パレスチナ直接交渉の分析
  • 日本における政治と宗教の関係についての考察 ~1990年代以降の公明党を中心に~
  • 捕鯨問題における日本外交の態様の分析
  • 日本伝統音楽と政治
  • 現代日本音楽業界の課題と展望
  • 日本外交上のミスコミュニケーション
  • 「日本人の余暇のあり方についての考察」
  • 日本の環境外交
  • 地球化時代における租税政策
  • 新安保条約第5条の政策過程と岸首相
  • 日本の対北朝鮮外交におけるアクター研究
  • 占領下の報道にみるジェンダー思想
  • マルクス主義における家族の概念
  • Risksharing and Monetary Commitment in East Asia
  • 若者ことばにおける英語信仰
  • 民族と国境
  • 日露関係における下位地域協力の役割 ~北海道庁の対露政策~
  • バーク哲学の一研究
  • 国交回復交渉の比較研究 ― 一九五六年の日ソと二〇〇二年の日朝―
  • 北方領土問題と国際法 ―ポスト冷戦と日露交渉―
  • 拡大NATOに関する研究
  • ドイモイによるグローバル化への適応とベトナム社会の変容 ―ホーチミン思想という独自路線の展開―
  • 日本における臓器移植制度と行為への解釈
  • フィリピンのマイノリティ問題と人権政策
  • 人権と文化相対主義 ―女子割礼を事例として―
  • 文化衝突地帯としての駐在員社会 ―東京の韓国人駐在員社会を中心にして
  • ナチス体制下における音楽の意義
  • 日本の近代化過程における労働への動機付けについて ~その変遷と背景~
  • 日本への外国人高度技能労働者の流入
  • 社会保障制度改革の政策過程分析 ―国際的「政策の窓」モデルの視点から―
  • 移民政策の変遷に見るアメリカの国家像
  • 中国の人口問題 ―出生行動の要因分析―
  • 「新台湾人」に関する一考察
  • 中国の西部大開発と環境問題 ―雲南省における退耕還林還草計画に見る中国の環境政策―
  • アジアの児童売買春廃絶に向けた社会運動と課題
  • 日韓関係における市民交流の意義とその与える影響
  • 対日留学生政策にみるマハティール政権の評価
  • シンガポールにおける言語習得からみた振り分け制度に関する研究
  • ブータンの教授用語
  • 子どもの商業的性的搾取撲滅に向けた国際的活動の展開と可能性
  • イギリスの教育援助政策 ―1990年代以降の新たな展開
  • タイの教育における都市と農村の比較 ―NGOのプロジェクト事例を見て―
  • 複合社会マレーシアにおける国民統合政策と高等教育の関係
  • ラオスの教育援助に関する研究 ―「新思考」政策の教育への影響―
  • 「ジェンダーと開発」と教育 ―サブサハラアフリカを中心に―
  • 「アフガニスタンにおける教育開発の現状と課題~アフガン復興支援国際会議以降の取り組みを中心に~」
  • ラテンアメリカにおけるNGOと開発援助プログラム ―ブラジル、モンチ・アズールを事例に
  • Measuring the economic value of ecosystem service in Watarase retarding basin using contingent valuation method.
  • 国際人道法における赤十字国際委員会の役割について
  • 環境問題に対するWTOパネルの動向
  • 日本の議院内閣制における首相のリーダーシップ
  • Tourism Development in Fiji -from Mass Tourism to New Altemative Tourism
  • 霞ケ浦再生への地域活動と社会関係資本
  • 反原発運動の論理 ~美浜原子力発電所を一例に~
  • 「現代日本におけるアイヌ新法の位置付け」
  • 「アイボ現象」にみる人とペットとの相互性に関する一考察
  • インターネットを通じた民族運動 ―メキシコサパティスタ解放軍を事例に―
  • 2002サッカーワールドカップに見る日本文化
  • タイの有機農業運動と「もう1つの開発」
  • 家庭系ごみ有料化による地域の環境政策
  • スタディーツアーにおける文化の語り方・語られ方
  • 総合商社と米ビジネス
  • 企業とスポーツの新しい関係の構築に向けて ~欧州企業のスポーツ支援との比較より~
  • 観光産業に地域社会が与える影響 ~TDLのLocal化を通じて~
  • 人権保障におけるアジアの地域的協力に関する一考察 ―社会発展と人権保障の実現に向けて―
  • 国際紛争の解決手続における政治紛争と法律的紛争の区別に関する一考察
  • 予防外交におけるNGOの活動の可能性に関する一考察
  • English as an International Language ? : A Critical View of the Japanese Secondary English Education
  • Nationalism in East Central Europe ―The Cases of Hungary , Romania and Slovakia